電気工事会社の原価を考える際、大きな比率を占める材料費。
当記事では、電気工事会社における材料費の計上方法について触れていきたいと思います。
電気工事会社の材料費を計算する際、大きく分けて二つの材料に分けることができます。
一つが大きな材料、もう一つが小さな材料です。
大きな材料というのは案件ごとに大きな比率を占める材料のことであり、案件ごとに様々な種類があります。
照明機器やカメラ機器等、案件のメイン材料となることが多いです。
小さな材料というのは原価の算出時にそれほど大きな影響を与えない材料のことであり、多くの場合複数の案件に共通して使える材料であることが多いです。
結束バンドやネジ等、一つ一つの個数を把握するのが難しい材料になります。
これらの材料の取り扱いが電気工事会社の原価を計算するうえで計算を面倒にしています。
さて、それでは電気工事会社が材料費を計算していくとき、どのように計算していくのが良いのでしょうか?
ズバリ、大きな材料は案件ごとに、小さな材料は会社全体の経費として計算することをお勧めします。
下の図で言うと、大きな材料は変動原価に、小さな材料は固定原価に計上することになります。
一つ目の大きな材料については、個数計算がしやすいですので、案件ごとに原価として計上することをお勧めします。
案件ごとに売上を登録し、人件費や外注費を登録する中で、大きな材料についても同時に計上します。
そうすることで、案件別の原価がある程度把握できるようになりますので、利益率改善を進めるのに役立てることができます。
もう一つの小さな材料についてですが、普段の営業活動の中で何個増えて、何個減り、何個持ち帰ってきたのか?というのを逐一計算するのは至難の業だと思います。
そこで、全体に関わる固定原価として購入時に計上しておくことで、小さな材料についての費用を確認することができるようになります。
小さな材料については、購入の頻度を下げていくような取り組みをしていくことで、材料費を削減できたと考えられるようになります。
以上、いかがでしたでしょうか?
上記のことを考えながらも、最後は自社の状況に合わせて計算方法を調整することが大切です。
まずは材料費の計算方法についてのルールを決め、運用しながら改善していくことをお勧めします。
是非この内容を今後の経営に役立てていただければ幸いです。
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